《第1回》スタートアップを考える 〜情報の共有と蓄積編〜




今日から不定期で「スタートアップを考える」を私が連載していきます。2日連続かもしれないですし、二週間ぐらい空くかもしれません(笑)まず序章として私のことを少しだけご紹介します。

1992年生まれの24歳(今年25歳)、高校卒業後は個別指導塾の校舎長を経験(通算3年勤務)。その後、名古屋のコワーキングスペースで半年間の運営統括を経験し、2016年9月からeniciaへジョイン。コードは1行も書けないものの、3社のスタートアップを通して、0→1の楽しさやチームビルディングの難しさを経験。現在はenicia浜松店の運営に関わるほか、他のコワーキングスペースや小さな美術館の経営にも携わる。

 


 

スタートアップとして事業を進めていく中で、非常に重要なのは「意思決定のスピード」です。しかし、それと同じほど重要なのが「情報の共有と蓄積」ではないでしょうか。わたしもスタートアップを3社経験してきたなかで、「情報をいかに共有して利用するか」「どこまでオープンにするか」という点で大いに頭を悩ませてきました。第1回はその点について書いていきます。

(注:個人の経験に基づく文章です。)

 

 

 

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原則オープンにする

創業メンバーや数名程度でプロダクトやサービスを作っているうちは、そこまで問題とはならないかもしれません。しかし、徐々にチーム(会社)が大きくなりメンバーが増えていくと、「この情報はどこ(誰)まで開示するべきか」という問題にぶちあたります。私は悩みに悩んだ末、「原則オープン」という判断を下してきました。「ホワイトリスト」形式(何を開示するか)ではなく「ブラックリスト」形式(何を開示しないか)にしたわけです。経営数字はもちろんのこと、どのチームを買収しようとしているのか、どこにいくらぐらいの出資を考えているのかなど、会社のビジョンにつながる情報もかなりの部分を開示していました。Slackのプライベートチャンネルを原則NGにしたり、Dropboxのアクセス権限を柔軟に設定するなど、
もちろん、給与額、ストックオプション額、人事査定の基準など、デリケートな部分をどこまで開示するかは各社でよく考慮する必要があります。

 

 

 

 

 

役員・経営陣が自ら取りに行く

会社では、資料をまとめて経営陣に報告をすることがあるかもしれません。それ自体は悪いことではありませんが、「役員が情報を自ら取りに行く」文化が根付いていればよりスムーズな状況把握と意思決定ができます。私の場合は、Slack(社内チャットツール)のチャンネルに常に目を通していました。マネジャーや各メンバーに「報告する」というタスクを振ることなく、経営陣がある程度の情報を把握できると話がスムーズに進んでいきます。「この数字に対してこういう施策を打ちたくて…」という話が上がってきたときも、「あの数字はこれぐらいだったよね」というのを知っているかどうかで大きく変わってきます。

 

 

 

 

 

どんどんストックする

eniciaでの事例も少しだけご紹介します。以前は、情報共有や連絡事項を紙媒体の日報と口頭だけで行っていました。現在も基本的にはそれを踏襲していますが、サイボウズLiveを導入したことで日々の情報がどんどんストックされています。紙ベースの日報を記入したのちに、その画像をサイボウズLiveにアップするようにしています。それにより、各自が行った業務、マッチングやイベントの状況、連絡事項等を全員が把握しています。連休を取った場合でも、スマホアプリから確認するだけで業務にキャッチアップできるのはメリットが大きいですね。

プロダクト開発の現場であればGitHubはもちろん、esa.ioやQiita:teamなどで日々発生する情報を蓄積していくことができるかもしれません。エンジニアだけでなく、コーポレートやデザイナーも同じツールで情報を共有することで、良い”巻き込み”が起こるかもしれませんね。
(※ただし、なんでもかんでも情報を突っ込めばよい、というものでもありません。情報の取捨選択・精査・分類はしっかり行いましょう。)

 

まとめ

いかに情報を蓄積し、共有し、活用していくか。限られたアセットの中で進めていく必要のあるスタートアップでは重要な問題です。自分たちのチームにふさわしいツールを使い、チーム間のコミュニケーションも円滑にしていく必要があります。第2回は「オープンコミュニケーション」がテーマです。